走り書き

日本語を学ぶ外国人を対象にニーズ調査を実施

ニーズ調査には目的や意図があるはず

ニーズ調査

①誰が

②誰に対して

③どこで

④何のために

⑤どんな日本語を

⑥どんなレベルまで

⑦（その結果）得たいこと

①誰が②誰に対して

学習者の国籍がそれぞれ異なる場合

教授法の適切さを考える必要があるため。

例えば国籍が違えば学習者の言語も異なる可能性がある。

そのような場合には教室内の言語として日本語を選び用いることが適切である。

一方で国籍が異なる場合でも用いられる言語が同じ場合は媒介語として、または間接法として日本語を教えることが適切である場合がある。

③どこで

授業を行う場合、必要な教材や器具を適切に使用することができるかどうか確認する必要がある。例えばパワーポイントを使うためには設置されているプロジェクターが必要であり、専用のケーブルの有無は準備に影響する。パソコンの接続も事前に確認が必要である。

今回は大学の教室を使用することが可能なため、対応は容易である可能性が高いが、仮に設備の故障などで使えない、または突然使えなくなった場合にどのような代替案を用いて授業を行うのか、どのような対処を行うのかなどは頭に入れておくべきである。

④何のために

前提として忘れてはならないのが、学習者がいて初めて教師は存在することができる。

急速に変化する現代社会と多様化する学習者のニーズに答えるためには、学びの方向性や学習者のニーズに即した適切な教授法を常に自問自答していかなければならない。このように考えると、教師は時代に要請された変化と進歩に富む内容を教えていかなければならないといういかにも受け身な教育のあり方に帰してしまう可能性がある。ここで改めて伝統的な教育、教育者の役割を考えてみたい。教育とは「そもそも対象とする人間に対して変化を与えていく行いである」ここで教師が人間に対して変化を与える存在であり続けるためにおよそ2つの方向を挙げることができる。1つは時代の最先端、社会が求めているニーズにいち早く反応し、その先頭を走り、人間を教育で導くということである。2つ目として、精神的支柱となりうる人間の普遍的な価値や伝統、歴史認識の重要性を、教育によって伝えていくということである。最後に繰り返しにはなるが、「学習者がいて初めて教師は存在することができる」。これを忘れてはならない。

⑤どんな日本語を

この問いは④の問いに基づいて考えられる。例えば学習者が日本での仕事を希望するのであればおよそ「ビジネス日本語」と呼ばれる教育まで繋げていくことが好ましい。また滞在期間によっては「サバイバルジャパニーズ」や「やさしい日本語」といった生活に役立つ日本語の習得が求められるだろう。さらに効率性を重視する学習者であれば、「日常会話」といった抽象的な目標を立てるのではなく、自分の専門分野に特化した日本語を学ぶことや、ある特定の状況で必要とされる日本語を学ぶといった具体的な学習目標を考えることが学習効果を実感する近道である。実際に日本語教育の現場では学習の時間が十分に充てられないビジネスマンなどを対象にCan do statement （自分は言語を用いて何ができるのか）という評価項目の導入が進められている。ボランティアで行われている「地域日本語」でもこうした評価基準は学習者の学習ニーズや学習環境に対応するために用いられている。従来の伝統的な「文法積み上げ式」教授法では大学で毎週同じ時間に学び、知識を深めることが可能な学生にとって大きなメリットがあったが、外国人労働者や主婦をしている外国人には時間に制約が縛られることは少なくない。しかしCan do statement が採用された教科書では一回の授業で内容が完結するテーマや教材（モジュール型教材）が数多くあるため、学習者のモチベーション向上や授業参加のハードルを下げることが期待できる。近年はなにより「実用性」が重視される状況である。学習者のニーズを参考にどんな日本語が適切なのかを常に考えていきたい。

⑥と⑦はこれから